今や法人、個人関係なくホームページを持つ時代になっています。
インターネットにつながっている情報端末（パソコンやスマートフォン、携帯電話など）を持っていれば、複雑な情報であっても誰でも簡単に検索と収集ができるようになったので、誰もがネット上にも存在させてコミュニケーションが図れることが必要になったからです。
以前は現実世界（リアル）と仮想空間（ネット）と言っていましたが、いまやどちらも同じ「社会」を構成していると言えます。
インターネットは時間と空間を超越して情報・データのやり取りを可能にしたものですから、世の中の効率性・効果性を飛躍的に高め、私たちのくらしを豊かにしてくれました。
その半面、様々なデメリットやこれまでに無かった問題が生じているのも事実ですが、正しく使えばメリットの方がはるかに大きいでしょう。
特に情報やデータという資源を効率的・効果的に扱うことができるのですから、これを経営に活かさない手はありません。
むしろ、経営に活かしていないところは生き残れないと言っても過言ではありません。
ある調査によると、商品購入時に参考にするメディアを尋ねたところ、どの年齢層でも同じように以下のようになったということです。
１位 「価格.com」などの商品比較サイト
２位 テレビ
３位 企業のWebサイト（ホームページなど）
４位 その他のWebサイト
５位 Wikipediaなどの情報検索サイト
６位 雑誌
７位 ２チャンネルなどの掲示板
８位 新聞
９位 フェイスブックなどのSNS
１０位 ラジオ
（２０１２年 クロスマーケティング調査）
これは２０１２年の調査なので、現在は恐らく参考にするメディアの種類が変化しているかと思いますが、ネットメディアが大半を占めていることに変わりはなく、ラジオなどは１０位以下になってしまっている可能性があります。
さらに、ここで注目すべきは「企業のWebサイト」つまりホームページがテレビに次いで３位にあることです。
商品の詳しい情報が一番多く書かれているのはその企業のサイトであるはずですから、それを確認するのは当然のことです。
しかし、それがわかっていながら自社のホームページでキチンと伝えられていない、つまりホームページを活かせていないところがまだまだたくさんあります。
今一度確認して頂きたいのは、上記の結果は商品購入時に「参考にするメディア」であり、「購入する場所」ではないということです。
よく、商品・サービス、業種・業態によって「自社商品をホームページで買わないから」「ホームページから問合せなど来たことがない」といったことを理由に挙げられる経営者がいらっしゃいますが、大半の方は購入以前の最も重要な「比較・検討」段階でホームページは見られているのです。
「比較・検討」の段階でホームページを見て、よくわからない、魅力を感じない、となったら最早その商品・サービスを「どこで、どのように売っていようとも」購入することはないでしょうし、下手をすれば良くないレッテルを貼られかねません。
つまり、会社のホームページとは、商品・サービスを「販売する場」である以前に「情報を提供する場」であるということをまず理解しないといけません。
商品・サービスが売れたり、問合せがあるのは、その情報提供による「結果」でしかないのです。
（つづく>>>その２へ）